Comopany
会社概要
1967年の創業以来、大原技術は地域に密着した総合建設コンサルタントとして実績を重ねてきました。あらゆるニーズに対応できるよう、企画立案から調査計画、測量設計、施工管理、用地補償、建築設計まで一貫して行い、スムーズなワンストップサービスの提供に努めています。また技術革新の時代を迎えた今、「i-Construction」の奨励を受け、最新技術を活用した生産性および品質の向上にも注力。選ばれる会社となるために、常に新たなことへのチャレンジを続けています。
加えて「企業は人なり」を理念とし、高い技術力と倫理性を持ち合わせた人材の育成にも取り組んでいます。一丸となって技術力を高め、社会に貢献しながら発展する。それが私たち地方コンサルの在り方です。今後も信頼される成果品の提供に徹し、魅力的な地域づくりの一端を担いたいと考えています。
代表取締役社長高野 一博
経営理念
Management philosophy
当社は高い技術力と品質至上で安心と満足を与える優れた品質を提供して、
お客様の信頼を得て経営基盤を確立し、地域社会の発展に貢献します。
また技術革新並びに幅広い人材育成に努め、社会とともに発展し続ける会社づくりを目指します。
お客様の信頼を得て経営基盤を確立し、地域社会の発展に貢献します。
また技術革新並びに幅広い人材育成に努め、社会とともに発展し続ける会社づくりを目指します。
会社概要
Overview
| 会社名 | 大原技術株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 〒940-0856 新潟県長岡市美沢3丁目511番地 |
| 連絡先 | 0258-35-4511(代) |
| 代表者 | 代表取締役社長 高野 一博 |
| 設立 | 昭和42年8月 |
| 従業員数 | 65人 |
| 登録 | 建設コンサルタント 建01-2303号 測量業 第14-2238号 補償コンサルタント 補30 第74号 1級建築士事務所 （ト）第2260号 労働者派遣事業 派15-300414 |
| 所属協会 | （一社）建設コンサルタンツ協会 （一社）日本補償コンサルタント協会 （一社）新潟県農業土木技術協会 （一社）新潟県測量設計業協会 （一社）新潟県都市整備協会 （公社）雪センター （一社）長岡GIS研究会 （一社）新潟県森林土木技術協会 新潟県ビオトープ協会 |
沿革
History
| 昭和42年 8月 | 「大原測量設計株式会社」設立 資本金130万円 |
|---|---|
| 昭和42年10月 | 測量業登録 |
| 昭和46年 1月 | 資本金300万円に増資 |
| 昭和48年 4月 | 資本金500万円に増資 |
| 昭和51年 9月 | 建設コンサルタント登録 |
| 昭和54年 2月 | 資本金1,000万円に増資 |
| 昭和58年 4月 | 小出支店開設 |
| 昭和59年12月 | 補償コンサルタント登録 |
| 昭和60年 8月 | 長岡本社新社屋竣工 |
| 昭和60年10月 | 「大原技術株式会社」に商号変更 |
| 昭和63年 7月 | 一級建築士事務所登録 |
| 平成 4年 4月 | 新潟支店開設 |
| 平成 6年12月 | 資本金2,200 万円に増資 |
| 平成 9年12月 | 新潟支店新社屋竣工 |
| 平成11年 8月 | 小出支店を魚沼支店に名称変更 |
| 平成11年12月 | ISO9001認証取得 |
| 平成18年12月 | 魚沼支店を魚沼営業所に名称変更 |
| 平成29年 8月 | 創立50周年 |
有資格者
Qualified Person
| 資格 | 人数 |
|---|---|
| 技術士 | 11名 |
| 技術士補 | 1名 |
| 測量士 | 19名 |
| 測量士補 | 8名 |
| 1級土木施工管理技士 | 16名 |
| 2級土木施工管理技士 | 8名 |
| 2級造園施工管理技士 | 1名 |
| 1級建築士 | 2名 |
| 2級建築士 | 1名 |
| 林業技士（森林土木部門） | 1名 |
| 第2種情報処理技術者 | 1名 |
| 資格 | 人数 |
|---|---|
| 2級小型船舶操縦士 | 7名 |
| 浄化槽設備士 | 1名 |
| 浄化槽管理士 | 1名 |
| 下水道技術検定1種 | 1名 |
| 下水道技術検定2種 | 3名 |
| 農業集落排水計画設計士 | 2名 |
| 補償業務管理士 | 28名 |
| 土地改良換地士 | 1名 |
| RCCM | 16名 |
| 農業土木技術管理士 | 10名 |
| 土地家屋調査士 | 1名 |
品質方針
Quarity Policy
1魅力ある地域づくりに向けてお客様から信頼される成果品を提供します。
2品質マネジメントシステムの要求事項を満たし、その有効性を継続的に改善します。
3品質力と技術力の向上を図り、お客様の満足度を高めます。
4業務の効率化を図るとともに、新技術の活用を推進します。
2022年4月1日制定 代表取締役社長 高野 一博